システムの導入を検討するとき、経営層から「投資に見合う効果はあるのか」と問われることは少なくありません。しかし、効果が、数字で示しにくく、「なんとなく便利になりそう」という説明で、判断がつかないこともあります。本記事では、IT投資の費用対効果を測る考え方として、ROIの基本の計算、効果の洗い出し方、導入後に検証する方法を解説します。開発の費用対効果の目安は業務効率化のためのシステム開発、費用対効果はどれくらい?、予算の立て方は新年度に向けたシステム投資予算の立て方もあわせてご覧ください。
ROIとは
ROIは「Return on Investment」の略で、投資に対して、どれだけの利益(効果)が得られたかを示す指標です。基本的な計算式は、次のとおりです。
- ROI(%)=(投資によって得られた効果の金額 − 投資額)÷ 投資額 × 100
たとえば、投資額が300万円で、年間の効果が150万円、3年間で合計450万円の効果が見込めるなら、ROIは(450万円 − 300万円)÷ 300万円 × 100 = 50%となります。また、投資額を、何年で回収できるかを示す「回収期間」も、よく使われます。この例では、年間150万円の効果で、300万円を回収するため、2年が目安です。
投資額(コスト)に含めるもの
投資額は、導入時の費用だけでなく、運用にかかる費用も含めて考えます。これを総所有コスト(TCO)と呼びます。
- 初期費用:開発費、ライセンスの導入費、データ移行の費用、設定・構築の費用
- 継続費用:月額・年額の利用料、保守・運用の費用(システム保守費用の相場と内訳:何にいくらかかるのか)、インフラ費用、ライセンスの更新費
- 社内の工数:要件の整理、テスト、研修、移行にかかる従業員の時間
- 切り替え時の一時的なコスト:旧システムとの並行運用、導入直後の生産性の低下
社内の工数は、見落とされやすい項目です。実際にはコストとして発生しているため、含めて試算しておくと、後との乖離を防げます。
効果の洗い出し方
定量的な効果(金額に換算しやすいもの)
- 作業時間の削減:削減される時間 × 担当者の時間単価 × 件数または頻度
- ミス・手戻りの削減:ミスによる修正やクレーム対応にかかっていた時間・費用の減少
- コストの削減:紙・印刷・郵送費、外注費、既存のツールの利用料の削減
- 売上・利益の増加:受注の増加、解約の減少、機会損失の防止
たとえば、月に200件の請求書処理を、1件あたり10分短縮でき、時間単価が2,500円なら、月に約200 × 10 ÷ 60 ≒ 33時間、金額で約8万円、年間で約100万円の効果です。このように、現状の作業量を、実際に測っておくことが、試算の土台になります。現状の把握は、システム化の前にやるべき業務の棚卸し:進め方とポイントの手順が参考になります。
定性的な効果(金額に換算しにくいもの)
- 情報の見える化による、判断の速さと質の向上
- 属人化の解消と、業務の引き継ぎやすさ
- 従業員の負担軽減と、働きやすさの向上
- 顧客満足度の向上
- セキュリティ・コンプライアンスのリスク低減
これらは、無理に金額に換算すると、根拠が弱くなります。数字にできる効果でROIを示し、数字にしにくい効果は、補足として、言葉で説明する方法が、納得を得やすい進め方です。
試算するときの注意点
- 効果を、最大限に見積もりすぎない:削減した時間が、すべて価値ある仕事に置き換わるとは限らない。実際に活かせる割合を、控えめに見る
- 導入後すぐに、効果が出るとは限らない:定着までの期間を、考慮して、段階的に効果を見込む
- 費用の抜けがないか確認する:保守、ライセンスの更新、社内の工数を含める
- 前提条件を、記録しておく:後で検証するために、何を前提に試算したのかを残しておく
- 複数のシナリオで考える:効果が想定の7割だった場合など、控えめなケースも試算する
導入後に検証する
試算は、導入後の検証があって、はじめて意味を持ちます。導入前に、比較のための基準(現状の作業時間、ミスの件数、処理にかかる日数など)を測っておき、導入後に同じ指標を、測り直します。
- 導入前に、測定する指標と、目標値を決める
- 導入前の数値(ベースライン)を記録する
- 導入後、一定期間(たとえば3か月後、半年後)に、同じ指標を測定する
- 試算との差を分析し、原因を確認する(利用が進んでいない、機能が使われていない、など)
- 必要な改善(研修、運用の見直し、機能の追加)を行う
効果が出ていない場合、システムそのものよりも、使われていないことが原因のケースも多くあります。定着のための取り組みは、新システムが現場に定着しない原因と対策:導入後に使われる仕組みづくりで解説しています。
投資の優先順位をつけるときの考え方
複数のIT投資の候補がある場合は、ROIや回収期間に加えて、次の観点も、あわせて検討します。
- 実現のしやすさ(費用、期間、社内の負担)
- リスクの大きさ(止まったときの影響、セキュリティ)
- 事業戦略との関係(会社が目指す方向に、合っているか)
- 補助金などの活用可否(IT導入補助金は使える?中小企業のシステム導入コスト削減術)
よくある質問
Q. 効果を数字にするのが難しい場合は、どうすればよいですか?
A. 数字にできる効果(時間、費用)だけを、控えめに試算して、残りは言葉で補足する方法があります。また、小さな範囲で試して、実際の数字を、測ってから、本格導入を判断する進め方も有効です(MVP開発・PoCとは?小さく始めて失敗を減らすシステム開発の進め方)。
Q. ROIが低くても、導入すべきケースはありますか?
A. あります。サポート終了への対応や、法令対応、セキュリティの強化など、「やらないとリスクが大きい」投資は、ROIだけでは、判断できません。リスクを避けるための投資として、別の基準で検討します。
まとめ
IT投資の費用対効果は、ROIや回収期間を使って、数字で説明すると、判断しやすくなります。投資額には、保守費用や社内の工数も含め、効果は、現状の作業量を測って、控えめに見積もります。導入前に基準を測っておき、導入後に検証して、改善につなげることが、投資を成果につなげるポイントです。