ECサイトを運営するうえで、クレジットカード決済は、ほぼ欠かせない機能です。しかし、決済の仕組みを自社で作り込もうとすると、カード情報の取り扱いに、重い責任とコストが発生します。本記事では、決済の導入方式の違いと、選び方、そして、押さえておきたいセキュリティ対策を解説します。ECサイト運営全体の観点は、ECサイト運営で押さえておきたいシステム面のポイントもあわせてご覧ください。
決済導入の基本的な考え方:カード情報を持たない
クレジットカード決済のセキュリティについて、国の指針(クレジット取引セキュリティ対策協議会の「実行計画」)は、EC加盟店については、原則として、カード情報を自社で保持しない「非保持化」を推進しています。カード情報を自社のシステムで保存・処理・通過させると、漏えい時の被害や、求められる対策の水準が、大きく上がるためです。そのため、多くのECサイトでは、決済代行会社(PSP)のサービスを利用し、カード情報が自社のサーバーに残らない構成を選びます。
主な決済の導入方式
リンク型(ページ遷移型)
購入手続きで、決済代行会社が用意した決済ページへ移動し、そこでカード情報を入力する方式です。カード情報は、自社のサイトを通らないため、非保持化を実現しやすく、導入も比較的、簡単です。一方、画面が自社のサイトから切り替わるため、デザインの統一や、離脱の防止に、工夫が必要です。
トークン型(自社の画面に入力欄を表示)
自社サイトの決済画面で、カード情報を入力できるようにしつつ、入力された情報は、利用者のブラウザから、直接、決済代行会社に送られ、自社には「トークン」と呼ばれる代替の情報だけが渡される方式です。画面の見た目を統一しやすく、カード情報が自社のサーバーを通過しない構成を取れます。
API型(通過型)
カード情報を、自社のサーバーを経由して、決済代行会社のAPIに送る方式です。自由度が高い一方、カード情報が自社のサーバーを通過するため、保持しない場合でも、より高い水準のセキュリティ対策が求められます。特別な理由がない限り、リンク型やトークン型の検討が、おすすめです。
各方式の名称や、仕様は、決済代行会社によって異なる場合があります。導入を検討する会社に、カード情報が自社のサーバーを通過するかどうかを、必ず確認しましょう。
決済代行会社を選ぶときの比較ポイント
- 手数料の体系(決済手数料の率、初期費用、月額費用)
- 対応している決済手段(クレジットカード、コンビニ払い、銀行振込、QRコード決済、後払いなど)
- 入金のサイクル(締めから入金までの日数)
- 不正利用への対策(3Dセキュア、不正検知の機能)
- 導入方式と、自社のサイトやカートシステムとの相性
- 定期課金(サブスクリプション)への対応(サブスクリプション型ビジネスに必要なシステム基盤とは)
- サポート体制と、障害時の対応
ShopifyやEC-CUBEなど、ECプラットフォームを使う場合は、プラットフォームが標準で連携している決済サービスを選ぶと、導入の手間を減らせます。
押さえておきたいセキュリティ対策
3Dセキュア(本人認証)
カード会員が、クレジットカード利用時に、追加の認証(ワンタイムパスワードなど)を行う仕組みで、なりすましによる不正利用を防ぎます。業界のガイドラインでは、2025年3月末までに、原則としてすべてのEC加盟店で、EMV 3-Dセキュア(3Dセキュア2.0)の導入が求められています。導入の状況や、対応の方法は、契約している決済代行会社に、確認してください。
サイトの脆弱性対策
決済ページそのものを自社で持たない場合でも、サイトの改ざんによって、入力画面が書き換えられたり、不正なスクリプトが埋め込まれたりして、カード情報が盗まれる被害が、報告されています。使っているカートシステムやプラグインを、常に最新の状態にし、定期的な点検を行うことが重要です。診断については、脆弱性診断とは?Webシステムの種類・進め方・費用の考え方を参考にしてください。
不正注文の検知
短時間に、同じ端末から、多数のカード番号を試す不正な手口(クレジットマスター、カード番号の総当たり)が知られています。決済代行会社の不正検知の機能や、注文の回数の制限を、活用しましょう。
管理画面のアカウント保護
ECサイトの管理画面や、決済代行会社の管理画面に、不正にログインされると、顧客情報の流出や、返金処理の悪用などにつながります。多要素認証の設定と、権限の最小化が、基本の対策です。詳しくは、パスワード管理・多要素認証で防ぐ不正アクセスを参照してください。
導入の進め方
- 扱う商品・サービス、客単価、決済手段のニーズを整理する
- 決済代行会社を、複数、比較して、見積もり・審査を依頼する
- 導入方式を決め、カート・システムとの連携を設計する
- テスト環境で、決済の成功・失敗・キャンセル・返金などの一連の動作を確認する(受入テスト(UAT)と検収:発注側が押さえておきたいポイント)
- 公開後は、決済のエラー率や、不正注文を、継続的に監視する
決済代行会社との契約には、審査があり、業種や取り扱う商品によって、時間がかかる場合があります。公開の予定日から、逆算して、早めに申し込みましょう。
法令・表示面で確認したいこと
ECサイトには、特定商取引法に基づく表示(事業者の名称、所在地、連絡先、返品の条件など)や、個人情報の取り扱いに関する方針の掲載が求められます。決済手段ごとの、手数料や、支払いの時期も、利用者に分かりやすく示す必要があります。正確な要件は、法令や所管の機関の情報を確認するか、専門家に相談してください。
よくある質問
Q. カード情報を自社で保存したほうが、リピーターの利便性は高まりませんか?
A. 利便性の面では、そう見えますが、リスクと求められる対策が大きく変わります。多くの決済代行会社は、カード情報を代わりに安全に預かり、次回以降の購入で使える仕組みを提供しているため、自社で保持しなくても、同様の利便性を実現できます。
Q. 決済代行会社は、あとから変更できますか?
A. 可能ですが、システムの改修や、定期課金の顧客の引き継ぎなどの手間が発生します。ベンダーへの依存を避ける設計の考え方は、ベンダーロックインとは?脱却するためのシステム設計の考え方も参考になります。
まとめ
クレジットカード決済の導入では、カード情報を自社で持たない「非保持化」を前提に、リンク型やトークン型などの方式を選ぶのが基本です。決済代行会社は、手数料、対応する決済手段、不正対策、サポートで比較します。3Dセキュアの導入や、サイトの脆弱性対策、管理画面の保護も、あわせて整えましょう。